KKポーカーやGGポーカーに違法性はあるのか？2023年最新情報を解説！

「KKポーカーやGGポーカーは違法じゃないの？」

「KKポーカーやGGポーカーで違法なことがあったらどうしよう…」

このような悩みを抱えている方もいるでしょう。

今や日本中でプレイヤーが多いポーカー。

アミューズメントもいいけど、どこでもプレイしたいからオンラインにも挑戦したいという方も多いはずです。

ただ困るのは、違法だったらどうしようということ。

今回の記事では、オンラインポーカーの違法性を詳しく解説していきます。

KKポーカー・GGポーカーは違法と言い切れない

KKポーカーとGGポーカーのようなオンラインポーカーが違法とは言い切れません。

実際に現在でも多くのプレイヤーがプレイしていますし、逮捕事例もないからです。

仮に違法状態となったとしても次の理由から、法改正が必要になってくるでしょう。

• 現行の法律では海外で賭博をしている人を裁けない
• 海外で賭博している人を捕まえるとなるとカジノで遊べなくなる
• 国際法上現地の法律を無視するため条約などの締結が必要

オンラインポーカーは海外サーバーで運営されているため、実質的に海外カジノで遊んでいるような状態になります。

日本国内で遊んでいるのならまだしも、海外で遊んでいるプレイヤーを逮捕してしまうと、日本の利益と海外の利益が相反してしまうため現実的ではありません。

そのため、「グレーゾーン」ではあるものの、現状では遊んでいても何の問題もないと考えましょう。

KKポーカーとGGポーカーが違法と言い切れない理由

KKポーカーとGGポーカーが違法と言い切れない理由には、日本の賭博罪の例外もあります。

上記の事例に当たると賭博法で禁止されていないギャンブルになります。

たとえば、私たちは宝くじを買いますが、その収益が公的事業に使われていると聞いたことがあるかもしれません。

賞金や経費を除いた約40％が、発売元の指定都市に収められて公的事業に使われています。

また、風営法の禁止規定を避けているのがパチンコなどのギャンブル。

パチンコ店では直接現金や有価証券を景品にしているわけではないので、パチンコ店に違法性は認められないとされています。

KKポーカーやGGポーカーでも、お金を一時ポイントや「＄（ドル）表記」に代えています。

とすると、オンラインポーカーも厳密には賭博に当たらない可能性もあるでしょう。

オンラインポーカー（KKポーカー・GGポーカーなど）の違法摘発事例

オンラインポーカーの摘発事例は「日本国内でおこなわれたオフラインの賭けポーカー」のみしか摘発事例がありません。

ただ、オンラインポーカーと似ているオンラインカジノ（インターネットカジノ）の摘発事例はあるため、なぜ摘発されたのかを解説していきます。

最近のカジノ摘発例

2021年12月に群馬県前橋市で客にバカラ賭博をさせたとして、お店のオーナーが常習賭博容疑の疑いで現行犯逮捕されました。

店内にパソコン12台を設置し、そのパソコンからインターネットに接続して客に換金可能なポイントをかけさせたという疑いです。

ここで逮捕されたのは、その場所を提供したオーナーです。

他にも、2021年11月に銀座歌舞伎町で違法ポーカー賭博店が摘発。

ここではプレイをしていた客10人と従業員4人が現行犯逮捕されています。

刑法はこちら。

賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。（刑法185条本文）

賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。（刑法186条2項）

賭博罪に細かな取り決めがなく、インターネットカジノは法規制が進んでいません。

オンラインカジノで容疑をかけられた男性が2016年に裁判で争う姿勢をみせましたが不起訴となっています。

特に裁判で争われることはなく、検察側の判断で不起訴処分（無罪）となりました。

オンラインポーカー・オンラインカジノを裁く法的根拠はない！

日本国内でポーカー賭博をしたプレイヤーや店舗は逮捕されていますが、オンラインポーカーやオンラインカジノで摘発された事例はほとんどありません。

摘発された事例というのも、「日本国内のサーバー」で運営されていたオンラインカジノの事例しかなく、海外で運営されているオンラインポーカーやオンラインカジノでのプレイでは逮捕されないというのが、現在での見解といえるでしょう。

今後新たに刑法が国会で承認されれば逮捕されることもあります。

しかし、遡及効（罪をさかのぼって逮捕されること）はないため、刑法が新たにできたときにだけ対応すればいいと考えておきましょう。

では、どのような場合にオンラインポーカーが違法になるのかを以下では解説していきます。

KKポーカー・GGポーカーなどのオンラインポーカーが違法になる場合は？

KKポーカーやGGポーカーなどのオンラインポーカーが違法になる場合は以下のとおりです。

1. 日本国内にサーバーや店舗が用意されている
2. ライセンスを保持していない
3. 運営者が日本国内にいる

このうちのどれかに該当すると、違法状態となり逮捕される危険性も出てくるため注意しましょう。

逮捕理由①日本国内にサーバーや店舗が用意されている

日本国内にサーバーや店舗が用意されている場合には、日本の賭博法の範囲内に該当します。

冒頭でもお伝えしたように、海外のカジノは海外の法律の適用範囲のため罰せられる危険性は少なくなりますが、日本国内での賭博は特別に許されているもの以外処罰対象です。

そのため、サーバーの設置場所は確認するようにし、「海外サーバー」かどうかを事前に判断してください。

逮捕理由②ライセンスを保持していない

ライセンスを保持していないオンラインポーカーで遊ぶことは、海外の法律で処罰される恐れがあります。

あなたが海外で運営されるオンラインポーカーで遊ぶなら、海外の法律の規制を受ける点に注意しましょう。

仮にライセンスがないオンラインポーカーでプレイした場合、逮捕されるとなったら、甘んじて受ける必要があります。

もちろんKKポーカーやGGポーカーは、マン島のライセンスを持っているので安全にプレイできます。

逮捕理由③運営者が日本国内にいる

日本国内にサーバーがなくとも、運営者が日本人かつ日本国籍の場合には逮捕される危険性があります。

過去のオンラインカジノの摘発事例で、日本国内に在住している人が運営していたオンラインカジノが摘発されプレイヤーも逮捕される事例がありました。

老舗のオンラインポーカーであれば問題ありませんが、新規に進出してきたオンラインポーカーには注意しましょう。

KKポーカー・GGポーカーの違法性を日本の法律で徹底検証！

KKポーカー・GGポーカーは何度も逮捕されないといった点を訴求してきました。

しかし、法的根拠がわかっていなければ安心できないという方もいるでしょう。

法的根拠を伝えるためには、まずギャンブルに関する基本法である刑法185条〜186条の概要を知っておく必要があります。

• 刑法185条：ギャンブルをした場合に罰せられる規定
• 刑法186条：「日本国内で開かれる賭場」を開帳したり、賭場で常習的に賭博をした人を罰する規定

これらの法律がどのようなものなのかといった観点も含め解説します。

刑法185条は賭博（ギャンブル）に関する基本法

刑法185条は賭博に関する基本法です。

賭博をした者は、50万円以下の罰金又は過料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けにとどまるときは、この限りでない。

条文だけを見ると許可されているギャンブル以外は、「すべて罰せられる」ように見えますが、現状ではオンラインポーカーやオンラインカジノで処罰されたことはありません。

刑法186条1項は常習性の高いギャンブルをした人に対する法律

刑法186条1項は、日本国内で開帳される非合法の賭場でギャンブルをしている人を裁く法律です。

常習として賭博をした者は、3年以下の懲役に処する。

常習の定義は、反復して何年も継続する必要性があり多くの人は常習者として捕まることはありません。

刑法186条2項はギャンブルを提供した人に対する法律

刑法186条2項は、非合法のギャンブルを提供した人に対する法律です。

賭博場を開帳し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。

一般的に賭博場開帳図利罪と呼ばれる罪であり、賭場を開いた時点で逮捕されます。

より詳しく伝えると、この罪が成立しないことには、ギャンブルはそもそも日本国内でおこなえないので、プレイヤー側が逮捕されることもありません。

刑法185〜186条はオンラインポーカーがない時代に制定された法律

刑法自体成立したのが明治時代以降であり、賭博罪も古い法律です。

加えて、ネットを使ったギャンブルがない時代に制定されている法律なので、処罰対象にオンラインポーカーが含まれていません。

そもそも賭博場開張図利罪が成立しなければギャンブルが処罰されないといった要件もあるため、オンラインポーカーをしたからといって逮捕されることはまずないでしょう。

KKポーカー・GGポーカー（オンラインポーカー）以外のギャンブルは違法ではないの？

オンラインポーカー以外のギャンブルで処罰されないものがあるのかも確認しておきましょう。

具体的な内容は以下のとおりです。

• オンラインカジノは海外サーバーになっているのが基本
• 競馬や競艇は公営のギャンブルだから許可されている
• パチンコはそもそもギャンブルとされていない（三店方式について）

それぞれ確認します。

オンラインカジノは海外サーバーになっているのが基本

オンラインカジノは海外サーバーになっているのが基本のため、処罰されることはまずないと考えましょう。

運営者と場所が海外の場合賭博場開張図利罪が成立せず、日本の賭博罪も適用されません。

競馬や競艇は公営のギャンブルだから許可されている

競馬や競艇は公営ギャンブルとして許可されているため、犯罪に問われることはありません。

ノミ屋を通した賭け事は賭博罪に当たるので絶対にやめておきましょう。

しかし、競馬や競艇といった公営ギャンブルは還元率が非常に低く、ポーカーよりも勝てないことが多くあります。

そのため、ギャンブルをするならポーカーでまずうまくなるところからスタートしましょう。

ポーカーの勉強方法「Big picture」全体を見よう｜GTOウィザード参照

パチンコはそもそもギャンブルとされていない（三店方式について）

パチンコはそもそもギャンブルとされていない点に注意しましょう。

パチンコは三店方式を採用していて、勝った景品として金を配っているだけとなっています。

その金を「たまたま」古物商が買い取って現金を得ているだけなので処罰されません。

KKポーカー・GGポーカーで違法になるのは税金の関係かも？

KKポーカーやGGポーカーで注意しなければならないのは税金関係です。

税金は利益を得た時点で税金がかかるといわれています。

損失は税金に含まれません。

日本では一年間に50万円（負け額は経費に入れず）以下ならば税金がかかりませんが、それ以上だと税金がかかってきます。

オンラインカジノで当たった賞金は「一時所得」という所得に分類され、年間50万円以上稼ぐと課税対象となります。 ただし、年末調整を行う会社員の場合はオンラインカジノによる年間利益が90万円を超えていない場合は、確定申告は不要です。ーカジノナビ引用

オンラインカジノと同様にオンラインポーカーも日本では一時所得に分類されるため、年間50万円の勝ち額が出たら確定申告を視野に入れましょう。

KKポーカー・GGポーカーの違法性はグレーゾーン

今回の記事ではKKポーカーとGGポーカーの違法性について解説してきました。

どちらも違法性は微妙なラインになっています。

ただ現状では逮捕されることはまずありえないと考えられるので、公営ギャンブルやパチンコに手を出すよりもポーカーの勉強をして利益を手に入れたほうが現実的です。

当サイトおすすめはKKポーカーなので、気になる方は以下の記事を見てみてください。

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